テレビ広告の新時代！REVISIOがアテンション計測結果を発表

昨今、テレビ視聴時間の約24%がコネクテッドTV（CTV）に費やされている一方で、その広告費はわずか6%にとどまるという現状があります。この「リーチ・ロス」に注目し、REVISIO株式会社がテレビスクリーン測定ワーキンググループ（WG）を発足し、先日その成果を発表しました。

REVISIOの取り組み

REVISIO株式会社は、東京都千代田区に本社を構える企業で、人体認識技術を用いたテレビ番組やCMの視聴態勢データの取得を行っています。同社は2024年11月、国内の大手広告主とともに「テレビスクリーン測定ワーキンググループ」を設立しました。このWGでは、視聴者のテレビスクリーンへの注意を計測し、そのデータをもとに広告戦略を改善することを目指しています。

なぜ「リーチ・ロス」が問題なのか

現在、視聴者は地上波だけでなくCTVにも興味を持っており、その割合は年々高まっています。しかし、広告主はこの新しい媒体の特性を把握しきれておらず、適切な広告出稿が行われていないため、リーチの機会を逃してしまっています。REVISIOの研究によると、地上波のみに依存するプランニングよりも、地上波とCTVを組み合わせたミックスプランニングがトータルリーチの向上につながるとのことです。

具体的な知見

WGのメンバーは2回のワークショップを通じて、リーチを最大化するための重要な知見を整理しました。以下にその主要なポイントを示します。

1. プランニングでリーチを最大化
- 地上波のみのプランニングよりも、地上波とCTVを統合したプランニングが、特に若年層において効果的であることがわかりました。

2. 複合的な要因による「リーチ・ロス」
- リーチ・ロスの背景には、自社組織の問題や、地上波とCTVを比較できる共通指標の不足があることが挙げられます。これは広告主にとって大きな課題です。

3. 透明性のある測定指標の必要性
- 課題解決には、第三者機関が媒体やプラットフォームを横断して測定する透明な指標が求められているとの意見が多数寄せられました。

参加企業からの評価

このワークショップに参加した企業からは、KDDIや日本ケンタッキー・フライド・チキン、日本マクドナルドなど、様々な意見が寄せられました。その中で、透明性のある共通指標の確立がCTVを活用する上で重要であるとの認識が広がっています。特に、CTVマーケットの成長が期待される中で、広告主はプランニングにおいて新しいアプローチを模索しているようです。