教育の未来を切り拓く！月刊『先端教育』2026年8月号の特集内容

2026年8月号の月刊『先端教育』が7月1日に発刊され、今年の特集は「社会を動かす、ナラティブ人材」に焦点を当てています。この特集では、理念に基づく経営や広報の方法について、学術的な研究や実践を通じて検討され、その中で「ナラティブ人材」の重要性が浮き彫りにされています。

特集の冒頭では、AIが進化する現代において、企業が信頼を勝ち取るためには理念と実態に裏打ちされたストーリーが必要であることが強調されます。これを具現化するのが「ナラティブ人材」とされ、その特性や必要性を探るために、古代哲学から現代の経済学までの視点が提供されています。

理論から実践へ

東京都立大学大学院の松田千恵子教授は、理念経営を実現するためのパーパスの重要性を説明。企業はまず自社の存在意義と社会的使命を明確に語る必要があると提言します。これに対して武蔵野美術大学の岩嵜博論教授は、日本的な「三方よし」の精神が企業のパーパスを活かす上でいかに重要であるかを述べ、他の専門家たちもその実践例を通じてパーパスの浸透を探ります。

また、金沢星稜大学の野林晴彦教授は、パーパスの歴史的変遷に目を向け、その重要性を再確認します。

中外製薬の矢野嘉行氏と山本秀一氏は、個々の社員が自らの能力を引き出し、輝くための環境づくりの重要性について語ります。ユニリーバのバスマジェ詩織氏は、理念経営の実践と運用設計についての考えを共有し、実際にどのようにパーパスが企業文化として浸透しているかを示しています。

DX時代の大学経営戦略

次に特集では、DX（デジタルトランスフォーメーション）時代における大学経営戦略が紹介されます。18歳人口の減少やグローバル化といった外部環境の変化を背景に、大学はデジタル化を推進しなければなりません。学校法人先端教育機構は、業務改革とガバナンスの強化、データとAIを活用するための新しい戦略に取り組んでいます。

この中で、株式会社コンカーの橋本社長が基調講演を行い、「経費精算のない世界」を実現するための挑戦を語ります。続いて、文部科学省高等教育局の松本英登氏が、大学経営におけるデジタル活用についての取り組みを紹介します。

大学の財務戦略や決済トレンドの変化など、最前線の事例が多く提示され、デジタル前提の業務改革の必要性が具体的に示されています。

兵庫県の教育イノベーション

さらに、地域×教育イノベーションの特集では、兵庫県に焦点を当て、歴史的背景を元にした教育施策や新しいアプローチが紹介されます。兵庫県教育委員会の木村晶子氏が教育のビジョンを語り、地域での教育のあり方や取り組みが実践的に示されています。

また、神戸大学のキャピタルや明石高専によるスタートアップ教育、この地域発のPR人材育成プログラムも取り上げられ、地域に根付いた教育イノベーションの先進事例が紹介されています。

教育の未来がどのように進化するのか、今後の展開がますます楽しみです。月刊『先端教育』は、教育界における様々な視点からの実践例を通じて、常に進化し続ける情報をお届けしています。ぜひともこの号を手にとって、その内容を体験してみてください。