日本映画撮影監督協会が韓国で国際的撮影者を育成するプログラムを実施

日本映画撮影監督協会が韓国での育成プログラムを展開

日本映画撮影監督協会（JSC）は、文化庁が主導する「クリエイター等支援事業」の一環として、国際的に通用する映画撮影者の育成を目指すプログラムを推進しています。本記事では、前回のタイに続く活動報告第2弾として、韓国での映像制作現場研修の様子と成果について詳しくお伝えします。

研修プログラムの概要

研修は9月16日から19日までの4日間にわたって行われ、東京からソウル、さらに釜山へと移動しつつ、さまざまな場所で研修が行われました。初日はソウルの機材レンタルショップ「SLR」を訪れ、韓国映画撮影監督協会（CGK）との合同シンポジウムが開かれました。このシンポジウムでは、CGKの代表チュ・ギョンヨプ氏が「カメラとレンズで語る者同士、意見を交わそう」と語ったのに対し、JSCの谷川創平副理事長が「作品の観点では日韓に距離はない」と応じるなど、熱いディスカッションが展開されました。
　
シンポジウムの中で、韓国の撮影環境や制度についての紹介もあり、撮影監督の権利を守るための制度についても意見が交わされました。終了後には、参加者同士の交流が進み、国境を越えた理解と親睦が深まりました。

韓国の映像制作現場の実情

次に訪れたのは、韓国を代表するスタジオや教育機関です。DEXTER STUDIOSでは、VFXスーパーバイザーが制作の全工程に関わる体制をリサーチ。技術だけでなく、物語を共に築く姿勢からも刺激を受けました。また、CJ ENM Studio Centerでは、1,600㎡の広大なスタジオを見学。年間通じてフル稼働する現場の様子に圧倒されました。

韓国映画アカデミー（KAFA）にも訪問し、最新の設備と教育プログラムを確認。参加者からは「教育と労働環境の相乗効果で世界的人材が育つ」との感想も寄せられました。釜山国際映画祭では、若い観客の熱気やOTT企業の影響を肌で感じ、映画祭のマーケット機能の重要性についても再認識しました。

今回の研修から得られた知見と今後の展望

今回の研修を通じて得られた最大の収穫は、法律や助成金といった制度が現場環境に与える影響の大きさです。韓国は、労働時間の規制を法律で確立し、国の補助制度を活用することによって、健全な労働環境を整えた結果、国際的に強い作品を数多く生み出しています。一方で、日本はまだ制度面での課題が残り、多くの部分が個人の努力に依存している状況が浮き彫りとなりました。

この経験は、次世代の撮影監督を国際舞台へ送り出すための大きな一歩となり、今後の映像文化交流の基礎を築くものです。JSCは今後も海外の映像団体との連携やマスタークラスを通じて、国際的に活躍できる映画撮影者の育成を進めていく方針です。
　本活動の最新情報は、随時お伝えしていく予定です。