2026年の買い物意識調査から見える生活者の購買行動の変化

株式会社クロス・マーケティングが2026年7月に実施した「買い物・ショッピングに関する実態・意識調査」は、全国の18〜79歳の男女3,000名を対象に行われ、生活者の意識やライフスタイルの変化を把握することを目的としています。この調査結果から、私たちの買い物に対する考え方や行動の変化が鮮明になってきました。

調査結果の概要

買い物に関する考え方・態度

調査では、参加者に買い物行動に関する考えを4段階で尋ねました。その結果、66%の人々が「店の人に相談せず、自分で選べる店を好む」と回答。また、約60%は「気に入った商品があれば、メーカーやブランドにこだわらない」と答えました。このように、自立的な買い物スタイルが広がっていることがわかります。年代が上がるにつれ、「最近、欲しい物が減少している」と感じる世代が増加し、特に70代の7割以上がそう回答しました。

店舗形態別利用頻度

調査では、利用頻度の高い店舗形態として、食料品中心のスーパーマーケットやドラッグストア、コンビニエンスストアが挙げられました。特に食料品中心のスーパーマーケットは、週に平均2.3回利用され、コンビニエンスストアも2.0回と高い数字を記録しました。

値上げに対する購買行動

近年の中東情勢を受けて価格が上昇していますが、消費者の反応は多様です。飲み物に関しては、「高すぎる場合は代替品を選ぶ」とする割合が31%ですが、お米や油、シャンプー類では「高くても通常通り買う」意向が見られました。ただし、お米に関しては「生活必需品だから仕方ない」と答える人が減少傾向にあることも注目されます。