社内報アワード2025の傾向発表!
社内報の重要性がますます認知される中、ウィズワークス株式会社が主催する「社内報アワード2025」の応募企画が全国の企業から注目を集めています。2025年の応募期間は2月19日から4月15日まで、5つの部門にわかれて505件のエントリーがありました。これに伴い、応募の傾向が明らかになり、特にインターナルコミュニケーション(IC)が企業経営において果たす役割の重要性が強調されています。
応募の概要
2024年4月から2025年3月に発行・配信された各種の社内報を対象としています。全ての応募は「社内報アワードシステム」を通じて行われました。応募作品は、紙社内報、Webアプリ社内報、動画社内報、記念誌など多岐にわたります。それぞれの部門には、特集企画や連載企画、大人数向けの動画コンテンツなどが含まれています。
出現した応募傾向
1.
デジタル分野の増加:
デジタル化の進展に伴い、Web/アプリ社内報部門への応募が前年から増加し、全体の約40%を占めました。それでも、依然として紙媒体の応募が過半数を占めており、企業には紙媒体も依然として魅力的な情報発信手段であることが示されています。
2.
地方からの応募状況:
応募を寄せた企業の所在地をみると、関東地方が全体の6割を占めており、中部地方、関西地方が続くものの、地方からの応募もあることが確認できました。地方の企業もICを重視していることがわかります。
3.
企業規模のバランス:
応募企業の規模では、中規模企業が43.8%を占め、大規模企業が31.3%となり、両者を合わせると75%に達しました。これはIC施策に対する関心が大企業だけでなく、中小企業にとっても重要であることを示しています。
4.
業種の多様性:
業種別では、製造業が約半数を占めており、社内報が現場とのコミュニケーションや企業文化の浸透に利用されています。サービス業も25%を占め、特に従業員数の多い業界においてICの役割の重要性がうかがえます。
5.
テーマの傾向:
応募企画のテーマでは人物紹介や企業理念の浸透が重要視されていました。従業員間の理解を深めることを目的とした企画が多く、企業文化を育むための目的が色濃く反映されています。
社内報総合研究所の見解
「社内報アワード」への応募数は過去最高を維持しており、企業の様々な課題への関心の高さが感じられます。年々、企業がICの力を利用することへの期待が高まってきていることも明らかです。経営とICが一体地域している組織は、今後さらに増えていくでしょう。
受賞企画の発表と表彰イベント
今年の受賞企画や企業名は、8月29日にウィズワークスの公式サイトおよび「社内報ナビ」上で公開される予定です。さらに、10月10日には東京・渋谷ヒカリエにて受賞企業の表彰とIC担当者との交流イベントが開催される予定です。
このように、企業の社内報への取り組みは進化を続けており、ICがどのように業界を変えていくのか、今後の展開が楽しみです。