日本経済新聞社、KARTEシリーズの導入による新たな試み
日本経済新聞社が新しい挑戦を始めました。同社は、株式会社プレイドが提供するCXプラットフォーム「KARTE」シリーズを導入し、自社のデジタルメディアである日経電子版の会員拡大とエンゲージメント向上を目指します。この取り組みは、生活者のデジタルシフトが加速する中で、日経電子版の重要性を再確認するものでもあります。
日経電子版の成り立ちと背景
日経電子版は、2010年に創刊され、2024年12月には国内で初めて100万人以上の有料会員を達成した有料デジタルメディアです。このメディアは、日本経済新聞のニュースや独自の経済情報をパソコンやスマートフォンを介して手軽に読むことができる大変便利なプラットフォームです。しかし、昨今のデジタル環境の変化に伴い、同社は新規会員の獲得とその定着において様々な課題に直面していました。
特に、これまで利用していたツールではユーザーの行動や特性に基づいた動的なセグメント設定が不十分で、また技術的な知識が必要なため迅速な実行が難しいといった課題がありました。この状況を解決するために、同社はKARTEシリーズを導入することを決断しました。
KARTEシリーズ導入の意義
KARTEを導入することで、ユーザーの行動をリアルタイムで解析し、1st Party Customer Dataに基づいた施策を容易に実施できるようになります。特にマーケティング担当者が直感的に使用できるUIが大きな魅力となり、迅速なPDCAサイクルの確立が期待されています。また、プレイドが提供するカスタマーサクセスのサポートが充実していることも評価されています。
日本経済新聞社では、まず日経電子版の申し込みサイトにKARTEとKARTE Blocksを導入し、顧客体験(CX)の向上やランディングページ最適化(LPO)に取り組むことからスタートします。将来的には、よりパーソナライズを進め、会員エンゲージメントを一層深めることを視野に入れています。
導入の裏側に迫るインタビュー
今回は、日本経済新聞社のデジタル編成ユニットに所属する津輕辰彦さんと石井鈴夏さんにお話を伺いました。
日経電子版の特徴について
津輕さんは、日経電子版の特徴として、常に最新のニュースや経済情報を提供している点を挙げ、「デジタル化への取り組みは早期から進めており、今後もデジタルメディアとしての成長を重視している」と話しました。
導入の決め手は
KARTEシリーズ導入の決定的な理由は、「直感的な操作性」と「充実したサポート体制」の二点に集約されます。特に、津輕さんが前職での経験からKARTEの利便性を実感していたことが大きなポイントでした。こうして、ユーザーデータを活用した施策を迅速に実行する体制が整いました。
導入後の変化とは
導入後、日経電子版のマーケティングチームは、KARTEを利用してA/Bテストやユーザー向けガイドコンテンツを実施するなど、迅速な施策展開が可能になったといいます。これにより、興味や行動パターンに応じた情報提供が実現し、ユーザー体験の向上につながっています。
今後の展望
津輕さんと石井さんは、今後の展望として「さらなるパーソナライズが実現できるようデータを駆使し、顧客体験を深化させたい」と語っています。顧客のニーズをしっかりと把握し、より効果的な施策を展開していくことで新規会員の獲得とその定着を図る狙いです。
まとめ
日本経済新聞社がKARTEシリーズを導入することによって、デジタルメディア日経電子版の会員拡大とエンゲージメント向上に向けた施策が急速に展開されることでしょう。今後の進展から目が離せません。