音楽教育の未来を支える遺贈寄付の協定締結で人材育成を強化

音楽教育の未来を築く新たな協定

全日本ピアノ指導者協会（ピティナ）は、三井住友信託銀行との間で画期的な協定を締結しました。この協定では、遺贈寄付を希望する方々への相続や遺言に関するトータルサポートを提供し、音楽教育による人材育成のエコシステムを強化することを目指しています。

調印式の様子

新たな遺贈寄付の動き

2025年5月20日、三井住友信託銀行日本橋営業部にて締結されたこの協定は、個人が亡くなった際に資産を特定の団体に寄付する「遺贈寄付」をスムーズに行うためのサポート体制を整えるものです。近年の音楽業界では、指導者の高齢化が進んでおり、これは新しい世代への音楽教育の道を切り拓くための重要な契機となります。

社会が求める人材育成

AIやデジタル化が進展する現代において、教育のあり方が大きく変わっています。昨今は特に、創造性や共感力、多様性を受け入れる能力、すなわち「人間力」を育むことが注目されています。国連においても、個々人の成長を促すフレームワーク「IDGs（Inner Development Goals）」が承認され、具体的に音楽教育がこの課題に寄与することが期待されています。

音楽教育は、単に技術を習得するだけでなく、愛情や思いやりといった内面的成長を促します。ピティナは、音楽の力を通じて社会に貢献し、次世代を担う人材を育てていくことに努めています。

資産を後世へ

遺贈寄付を通じて、これまでの音楽活動を活かしつつ社会貢献につなげる取り組みが進んでいます。「長年音楽講師として積んできた資産を、次世代に役立てる形で残したい」「大切にしてきたピアノを次の世代に生かしたい」という声が多く寄せられ、そんな思いを支えるために、三井住友信託銀行が提供する相続相談や、遺言書作成のサポートが重宝されています。

この新しい支援体制の確立は、音楽の未来を育むための新たな基盤となり、その重要性が増しています。