MDPI Japan、機関オープンアクセスプログラム登録機関が50に増加！研究者のための新たな支援策とは

MDPI Japan、機関オープンアクセスプログラムの登録機関が50に到達

公益性を重視した研究支援とオープンアクセスの推進が進む中、MDPI Japanが提供する「機関オープンアクセスプログラム（IOAP）」の参加機関が、2026年4月1日の時点で日本国内の大学や研究機関で50に達しました。このプログラムは、参加機関の研究者がMDPIのジャーナルで論文を発表する際に、論文掲載料（APC）に割引を受けられるという特徴があります。

オープンアクセスの意義と課題

オープンアクセスは、研究成果を広く公開し、誰もがアクセスできるようにする仕組みです。しかし、円安やAPCの高騰により、研究者にとって費用負担が大きな課題となっています。IOAPは、費用を抑える方法として注目を集めており、専門的な知識がなくても簡単に導入できるため、多くの大学や研究機関が興味を示しています。

IOAPの主な特徴

1. APCの割引: 参加機関に属する著者がMDPIのジャーナルに論文を提出する際、APCが10%割引されます。この割引は、他のプロモーションプログラムと併用できます。

2. 自動適用: 割引が自動的に適用されるため、大学の図書館担当者による承認作業が不要です。結果として、機関の新たな費用が不要になるので、導入の障壁が低くなります。

3. ダッシュボードの提供: 参加機関は、自所属の研究者の投稿状況や受理状況を確認するためのダッシュボードが用意されており、利便性が向上しています。

4. 機関リポジトリの連携: 採択された論文のPDFとメタデータを、SWORD 1.3プロトコルを使用して自動的に機関リポジトリに入稿できる機能も充実しています。

5. 関連サービスの割引: MDPIが提供する書籍の掲載料や、英文校正サービスについても特別割引が用意されています。

今後の展望

MDPI Japanの代表を務める山本泉氏は、「IOAPが50機関に達したことを嬉しく思う。研究者が必要な成果を迅速に発信できる環境を整えるために、引き続き支援を行っていく」とコメントしています。これにより、研究者は安心してオープンアクセスでの研究公開が可能になります。

世界中で広がるIOAP

IOAPは日本国内にとどまらず、全世界で導入が進められています。2026年2月の時点で登録機関数は1,000を超え、さらに59カ国に広がっています。著名な大学の参画も多く、例えば、MITやハーバード大学などもこのプログラムに参加しています。

MDPIについて

MDPIは1996年にスイス・バーゼルで設立された学術出版社で、2026年には創立30周年を迎えます。査読付きオープンアクセスジャーナルを専門に637のジャーナルを出版しています。日本では2019年に東京・日本橋にオフィスを開設し、日本の研究者との連携を強化しています。

今後もMDPI Japanは、研究者の活動をサポートし、オープンな研究環境を実現するための取り組みを続けていくことでしょう。