定額制動画配信サービスの利用率は停滞も平均利用本数増加へ

定額制動画配信サービスの現状

GEM Partners株式会社が発表した「動画配信／放送／ビデオソフト市場ユーザー分析レポート」2025年11月調査版によると、日本の定額制動画配信サービス（SVOD）の利用率は前年よりわずかに上昇したものの、成長は鈍化していることが明らかになりました。報告によれば、SVODの利用率は40.7%で前年比+0.2ポイントと微増となっていますが、他のサービスと比較すると、特にこの数年の成長に対して足踏み状態であることが際立っています。

支持されるSVOD

2023年のSVODは前年比でゆっくりと成長を続けているものの、19年から22年にかけての大幅な増加と比べると、明らかに鈍化していると言えます。この背景には、利用者の嗜好や競争が激化する中で新規顧客を獲得する難しさが影響していると考えられます。同じく「無料」の動画配信（AdVOD）は58.8%と、こちらも前年比+0.7ポイントの微増を記録していますが、無料放送（地上波やBS）については依然として減少傾向にあります。

さらに、レンタル型のサービスであるTVODも微増ながら前年を上回りました。しかし、DVD・BDレンタルエリアの利用は引き続き減少しています。この結果を受け、消費者のコンテンツ購入意欲の変化や、視聴習慣に対する影響も注目すべきポイントです。

映像コンテンツの変化

興味深いことに、SVOD利用者の利用平均サービス数は、全世代で増加しています。2025年にはSVOD利用者全体で平均2.0サービスに登録しており、前年の1.8からの微増です。特に15歳から19歳、および60代でそれぞれ0.3ポイントの増加が見られ、幅広い層で利用が進んでいることが示されています。

このように、GEM Partnersによるレポートは、映像市場における消費者動向を「契約形態」や「鑑賞形態」で明確に区分しており、多様なデータを提供しています。各世代・各カテゴリでの締め付けの実態に基づいた分析は、今後のマーケティング戦略を考える上でも重要な役割を果たすでしょう。

調査概要

この調査は、インターネットを通じて行われ、日本在住の15歳から69歳の男女を対象に、2025年11月8日から12日にかけてのデータを収集しました。回答者数は18,680人で、結果は日本の人口推計に基づき、年代比率が調整されています。これにより、今後のエンタメ市場における消費予測やトレンドを見極める参考資料として活用が期待されます。

結論

エンターテインメント業界は常に変化しており、このGEM Partnersの調査からもその流動性が垣間見えます。動画配信サービスがファン層を拡大し、利用者の多様な趣向を反映したこれからの展開に目が離せません。映像コンテンツの入手方法の変化を掴むためにも、こうしたデータは非常に有益であり、今後の利用実態を理解するための重要なツールとなるでしょう。